株式会社AndTech EV/電気自動車普及のためのインフラ・充電システム技術動向と課題
- 最終更新日:2020-02-13 11:10:09.0
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講 師
第一部 独立行政法人産業技術総合研究所 エネルギー技術研究部門 客員研究員 博士(工学) 清水 健一 氏
第二部 群馬大学大学院工学研究科 次世代EV研究会幹事 客員教授
工学博士 松村 修二 氏
第三部 ベタープレイス・ジャパン株式会社 シニア・バイスプレジデント
対 象 電気自動車、リチウムイオン電池、エネルギーインフラに関連する企業の方々
会 場
川崎市産業振興会館 第1会議室【神奈川・川崎】
JR・京急線「川崎」駅より徒歩7~10分
日 時
平成23年12月21日(水) 10:30-16:30
定 員 30名 ※満席になりましたら、締め切らせていただきます。早めにお申し込みください。
聴講料
【早期割引価格】】1社2名につき51450円(税込、テキスト費用を含む。お弁当代別途)
※但し12月7日までにお申込いただいたTech-Zone会員に限る。会員登録は無料
※12月7日を過ぎると【定価】1社2名につき54600円(税込、テキスト費用を含む。弁当代別途) となります
基本情報EV/電気自動車普及のためのインフラ・充電システム技術動向と課題
【1講演主旨】
電動車両のネックは電池であると言っても過言でないが,電動車両にも様々な形態があり形態によって電池に要求される要件とその難易度は大きく異なる.(HEV用電池の普及が,BEV用電池の普及を約束するものではない.)
電動車両の形態と形態毎の得失や電池に要求される要件について概説した後,系統電力から充電した電力を消費して走行するBEV(バッテリーEV),PHEV(プラグインハイブリッド)などの“電力消費型”電動車両の電池に要求される条件と克服すべき課題について述べ,電力消費型電動車両の普及に向けた取り組みと課題について紹介する.
【2講演主旨】
EVの基礎技術を説明するに当たり、具体的な説明は構造が簡単なマイクロEVを例にとる。本格的なEVはパワーユニットレイアウトや電気安全装備などがマイクロEVと異なるが、基本的な仕組みは同じである。
また、EVの今後については単純にガソリン車に代わって普及するとも思われない。どのような形で普及して行くのか、ガソリン車あるいはハイブリッド車との棲み分けはどうなるか等について実証試験の例を示しながら解説する。
価格帯 | 1万円 ~ 10万円 |
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納期 | 2・3日 |
型番・ブランド名 | S11209 |
用途/実績例 | 【1プログラム】 1.自動車のおかれた環境と電動車両(BEV・HEV・PHEV)の位置づけ 2.BEVの制約とPHEVの意図するもの 2-1 BEVの制約と課題 2-2 PHEVの脱石油の仕組みと日・欧・米の視点の違い 2-3 実用効率の評価法から見える,期待されるPHEVの仕様 3.電動車両の駆動用電池に求められる要求性能 3-1 エネルギー/パワー密度、寿命、安全性、コスト他 3-2 ライフサイクルコストを左右する要素と電池の実力 3-3 駆動用電池の現状・課題と研究の動向 3-4 キャパシタ等,競合技術の動向 4.普及促進に期待される周辺技術(電池利用技術) 4-1 利便性か電池の延命か?(普及の決め手は電池の生涯コスト) 4-2 スマートグリッドはEVの救世主か? 4-3 電池交換システムの得失と課題 4-4 非接触充電システムの得失と課題 5. 電動車両のロードマップ 5-1 普及する電動車両の形態は電池の実力とコスト次第 5-2 省エネ社会から見たあるべき交通体系と各電動車両の役割,電池のあるべき姿 |
取扱企業EV/電気自動車普及のためのインフラ・充電システム技術動向と課題
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ここ数年、クライアントの多くにご質問されます。創業期であれば、セミナー企画から事業を始めたため、セミナー企画会社と云われていました。或いは「機能性フィルム」をテーマとした書籍を国内で初めて発刊したことにより技術系出版社とも云われていました。 それらの声は、どれも正しくもあり、どれも正しくはないとも云えます。あらためて、弊社の基盤事業とは何かと云う問いに解を求められると我々はこう答えます。人・技術・市場の情報を原材料とする情報加工が基盤事業です。 分かり易く解説すると、弊社は単一の事業領域・形態に頼ったビジネスを基盤事業とはせず、時代に求められる「情報」を原材料に、「主催セミナー」「出版」「講師派遣」「技術コンサルタント派遣」「事業開発コンサルティング」「顧客主催講演会企画代行」「ビジネスマッチング」「市場調査」と云うクライアントが求める事業領域・形態に加工して提供する企業と云えます。 それが基盤事業であり、時代の変化と共にクライアントが求めるビジネスに加工して、これからも事業領域を広げていけるのが弊社の強みであると云えます。
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