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セルフケア健康機器市場2015

ポイント

  • 2014年は、前年比3.2%増の2,295億4,000万円と推計
  • スマホアプリやストレスチェック制度と関連させた製品展開が進む
  • 新しい製品普及モデルとして、自治体のセルフケアプログラムが注目

調査会社の矢野経済研究所は、2015年10月21日にセルフケア健康機器市場の調査結果を発表しました。このレポートでは、家庭用の健康管理機器、フィットネス機器、健康回復機器、健康治療機器などをセルフケア健康機器市場の対象としています。

市場概況と予測

2014年の国内におけるセルフケア健康機器の市場規模(メーカー出荷金額ベース)は、前年比3.2%増の2,295億4,000万円と推計されています。

参入企業同士による価格競争や消費税引き上げによる個人消費の低迷が影響し、各市場で売上のペースが落ちました。一方で、新製品投入が続く活動量計や、外国人観光客からの需要を取り込んだフェイスケア機器は伸長し、全体としては微増傾向で推移しました。

2015年における市場規模は、前年比2.0%増の2,341億8,000万円と予測されています。引き続き価格競争などにより売上は伸び悩むものの、スマートフォン(スマホ)アプリと連動した製品展開を行っている健康管理機器や、フェイスケアを中心とした健康回復機器が一定の売上となり、市場の成長をけん引していくものと予測されています。

注目すべき動向

スマホアプリなどと関連させた製品展開が進む

歩数計、活動量計といった健康管理機器を中心に、計測したデータの管理をスマホ上で行う動きが広がっています。企業は、独自に専用アプリを開発したり、すでに普及している健康関連アプリと連携させたりしています。

また、関節や筋肉などの障害により、歩くといった移動機能が低下する「ロコモティブシンドローム」(ロコモ)に関して、日常的に運動を行うことで予防しようとする取り組みが見られます。主としてフィットネス機器メーカーが積極的に取り組んでおり、家庭で運動を行うことの有用性について、インターネットなどを通じて情報を発信しています。

そのほか、ストレスチェック制度に合わせた製品展開を行う企業もあります。ストレスチェックは、労働者の心理的な負担の程度を把握するために行われるもので、2015年12月から従業員50人以上の事業所に対して義務化されます。制度施行が製品販売にどのような影響を与えるか、今後の動向が注目されます。

自治体による住民向けセルフケアプログラム

 地域の健康増進を目的として、自治体による住民を対象としたセルフケアプログラムが、全国各地で展開されています。健康への取り組みを数値化し、達成度に応じて商品券や地域通貨に交換するかたちが一般的な内容で、主に歩数計や活動量計が活用されています。

こうした自治体の取り組みは、活動量計などの継続的な利用を促すものであり、メーカーとしては、新しい製品普及モデルを検討する上で役立ちます。そのため各社とも積極的に参画しています。

セルスケア健康機器市場

注1.メーカー出荷金額ベース
注2.医療施設やスポーツクラブなどにおける業務用機器は含まない
注3.2015年は予測値

出典:矢野経済研究所 ニュースリリース

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