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車載ディスプレイ世界市場2016:市場レポート

調査会社の矢野経済研究所は、2016年9月17日に車載ディスプレイ世界市場の調査結果を発表しました。

ポイント

  • 2015年の車載ディスプレイ世界市場は9,464万枚、2016年は1億195万枚と予測
  • 2015年は、CID向けとクラスター向けのディスプレイが車載ディスプレイ市場をけん引
  • 2022年の車載ディスプレイ世界市場は1億7,326万枚に拡大と予測。CAGRは9.0%

車載ディスプレイとは?

本調査における車載ディスプレイとは、自動車内装に使用される、センターインフォメーションディスプレイ(Center Information Display、以下CID)やクラスター(Instrument Cluster)、リアシートエンターテイメント(Rear Seat Entertainment、以下RSE)、ヘッドアップディスプレイ(Head-up Display、以下HUD)、カメラモニタリングシステム用電子ミラー(バックミラー/サイドミラー)向けの、TFT 液晶ディスプレイ(以下TFT-LCD)およびAM-OLED(Active Matrix Organic Light Emitting Diode)を示します。TN型やSTN型液晶ディスプレイ、VFD(蛍光表示管)は含みません。また、本調査における市場規模は、純正品を対象として算出されています。

市場概況

2015年の車載ディスプレイ世界市場規模(メーカー出荷数量ベース)は、前年比106.9%の9,464枚と大きく伸長しました。自動車生産台数の成長をベースに、車載ディスプレイの主要搭載用途であるCIDの安定成長が下支えになっているほか、クラスター向けでもTFT-LCD搭載率がアップし、成長に大きく貢献しています。2016年においても同様の傾向は続いており、車載ディスプレイ世界市場規模(同ベース)は前年比107.7%の1億195 万枚と予測されます。

2015年の市場を搭載部位別に見ると、CID 向けディスプレイは5,300万枚(構成比56.0%)、続いてクラスター向けが3,700万枚(同39.1%)と車載ディスプレイ市場全体の約95%を占めました。CID向けディスプレイはスマートフォンの普及により、ディスプレイオーディオの搭載率が年々アップし、市場をけん引しています。クラスター向けディスプレイは、ローエンド車種やミドルエンド車種で、CIDと同じ高解像度のディスプレイに対するニーズが増えたことで、TFT-LCD への置き換えが急速に進んでいることが好材料となっています。 ‹

注目すべき動向

サイドミラー用ディスプレイが、ミラーレス車の製造解禁により車載ディスプレイ市場の新たな用途として注目を浴びています。同用途は一車両あたり2枚のパネルが搭載されるため、サイドミラー用ディスプレイ搭載車種の拡大と共に市場規模は急増していく可能性があります。ミラーレス車の製造解禁といえども、サイドミラー用ディスプレイの搭載には自動車の内装やシステムの全面的な見直しが必要とされるため、2018年以降に発売されるハイエンド車種向けを中心に採用が始まると考えられます。

またHUDにおいては、欧州市場を中心としたハイエンド車種への搭載率の上昇と表示画面の大型化の動きが目立ちます。HUDは緊急時に必要度の高い情報を発信する表示媒体として定着していく、との業界内での見方が強く、欧州自動車メーカーのハイエンド車種向けの搭載が本格化しています。

よって、2017年以降はハイエンド車種に搭載されるHUDおよびミラーレス車に搭載される電子ミラー向けの車載ディスプレイが徐々に動き出すことで、2015年から2022年までのCAGR(年平均成長率)は9.0%となり、2022年における車載ディスプレイ世界市場規模(メーカー出荷数量ベース)は、1億7,326万枚まで拡大していくと予測されています。

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注1:メーカー出荷数量ベース、純正品のみ
注2:2016 年以降は予測値
注3:自動車内装に使用される、センターインフォメーションディスプレイ(Center Information Display:CID)やクラスター(Instrument Cluster)、リアシートエンターテイメント(Rear Seat Entertainment:RSE)、ヘッドアップディスプレイ(Head-up Display:HUD)、カメラモニタリングシステム用電子ミラー(バックミラー/サイドミラー)向けの、TFT 液晶ディスプレイ(TFT-LCD)およびAM-OLED(Active Matrix Organic Light Emitting Diode)を対象として算出した。なお、TN 型やSTN型液晶ディスプレイ、VFD(蛍光表示管)は含まない。

出典:矢野経済研究所プレスリリース

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