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臨床検査薬・機器事業市場2016:市場レポート

調査会社の矢野経済研究所は、2016年11月30日に臨床検査薬・機器事業市場の調査結果を発表しました。

ポイント

  • 2015年度の臨床検査薬・機器事業規模は、前年度比6.5%増の1兆67億円
  • 微生物、感染症関連の検査は、自動化・小型化・一括化が進む

臨床検査薬・機器事業の概況

2015年度の国内主要企業における臨床検査薬・機器事業規模(臨床検査薬・機器事業を展開する国内主要 40社の事業者売上高ベース)は、前年度比6.5%増の1兆67億円と推計されます。当該事業を臨床検査薬と臨床検査機器・関連事業別に見た場合(表1)、検査薬事業は5,898億円、検査機器・関連事業は4,169億円でした。また、国内向けと海外向け別に見た場合(表2)、国内向け5,364億円、海外向け4,703億円でした。 国内向け事業では、生活習慣病の検査のほか、各種感染症検査の需要が認められ、微増で推移しました。海外向け事業については、検査機器販売(生化学自動分析装置、血球計数装置など)を中心に進展し、また現地企業への検査薬OEM供給などが好調に推移しました。

臨床市場1-2

注1:臨床検査薬・機器事業を展開する国内主要40社の事業者売上高ベース
注2:2016年度は予測値

臨床市場2-2

注3:臨床検査薬・機器事業を展開する国内主要 40 社の事業者売上高ベース
注4:2016 年度は予測値

臨床市場3-2

注5:臨床検査薬・機器事業を展開する国内主要 40 社の事業者売上高ベース
注6:2016 年度は予測値

臨床検査薬・機器事業市場の注目動向

国内における臨床検査薬・機器事業規模は、高齢者人口の増加、予防医療への国の重点施策に加え、各種感染症の流行などもあり、引き続き微増で堅調に推移してきました。2014年度については、診療報酬改定による価格下落、消費増税前の駆け込み需要の反動減などから前年度比0.6%増とやや低調でした。しかし、2015年度の国内向け臨床検査薬・機器事業規模は、伸長ペースを戻し前年度比 2.3%増となっています。

検査項目別では、糖尿病指標のHbA1c、心不全の診断・病態把握のNT-proBNP(脳性ナトリウム利尿 ペプチド前駆体N端フラグメント)、細菌性敗血症鑑別診断のPCT(プロカルシトニン)、血栓症診断のDダイマーなどの検査が、堅調に推移しています。また、イムノクロマト法を用いた検査では、A群β溶連菌、マイコプラズマ抗原などの迅速検査が好調で、POCT(Point of Care Testing:臨床現場即時検査。診療と並行して検査結果を出すシステム、機器など)領域での機器、キットは引き続き伸長しています。

臨床検査薬・機器事業市場の将来展望

2016年度の国内主要企業における臨床検査薬・機器事業規模(臨床検査薬・機器事業を展開する国内主要40社の事業者売上高ベース)は、国内向けが前年度比2.2%増、海外向けは同6.7%増、あわせて同4.3%増の1兆500億円と予測されます。 国内向け事業では、POCT 領域や糖尿病関連、がん検診関連などの検査が、引き続き堅調に推移すると予測されます。

検査分野としては、微生物、感染症関連は、緊急性もしくは感染予防的な検査を含め安定的に推移すると見られています。用途、測定精度に応じて微生物・免疫・遺伝子などの各種検査手法の使い分けがなされています。また従来は手間がかかった検査も、装置の自動化・小型化などが進み、取り組みやすい検査になってきています。今後は複数のウイルス・細菌微生物を同時に、簡便に検査するマルチプレックス型遺伝子検査装置の開発・導入がなされ、病原菌などの一括的な検査が容易になると考えられます。これらの検査が保険診療としてどのように扱われるかは、新たな課題です。

また、海外向け事業では、日本企業によるグローバル展開は強化され、今後も拡大基調が続くと予測されます。グローバル企業へのOEM供給および製品販売などが一般的です。また中国市場などでは、一方的な日本製品の販売は受け入れられにくく、消耗品供給、アフターサービス体制などに関して、提携先である現地企業との綿密な連携が重要です。

出典:矢野経済研究所プレスリリース

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