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飲料市場2016:市場レポート

調査会社の矢野経済研究所は、2016年11月29日に、飲料市場に関する調査結果を発表しました。

ポイント

  • 2015年度の国内の飲料市場規模は、前年比100.7%の4兆9,700億円で微増

  • 2016年度は前年比101.4%の5兆400億円と拡大を予測

  • 高付加価値商品であるトクホ飲料が好調、機能性表示食品制度に期待が集まる

飲料市場とは?

本調査における飲料市場とは、炭酸飲料やコーヒー飲料、ミネラルウォーター、果汁入り飲料、各種茶系飲料、スポーツ機能性飲料、栄養飲料、飲用牛乳類、乳酸菌飲料、豆乳などを対象とします。

市場概況

2015年度の国内飲料市場規模(牛乳・乳飲料を含む)はメーカー出荷金額ベースで、前年度比100.7%の4兆9,700億円と微増に転じました。ゴールデンウィークは好天に恵まれ、最盛期の夏場前半には、好調な推移をしたことが要因です。8月後半から9月にかけての天候不順や、暖冬の影響で、コーヒー飲料などホット商品の売れ行きは苦戦しています。一方、常温商品や冷温商品が、秋冬に例年よりも堅調に推移しました。そのため、市場規模は前年度比で微増となりました。

2015年度の飲料市場を分野別見てみると、無糖茶飲料やミネラルウォーターが市場をけん引しました。無糖茶飲料は、緑茶飲料で「うまみ」や「こく」を訴求したにごり系といわれる商品を中心に、季節や地域に応じて、味わいを変える販売戦略が取られています。また、特定保健用食品(トクホ)の飲料や麦茶なども、堅調な推移を見せています。ミネラルウォーターに関してはフレーバーウォーターが好調で、かつヒット商品が出たことなどが、市場の伸びを支えています。

コーヒー飲料は、ボトル缶を中心としたリシーラブル容器(再栓可能な容器)が拡大傾向にあります。また、コンビニエンスストアにおいて、店頭でのいれたてコーヒーが本格化したことで、缶コーヒーなど、影響が一部で出ています。近年は、品質にこだわった商品が一定の支持を得ており、さらなる高品質の商品が開発されています。また、缶コーヒーブランドを用いた家庭用レギュラーコーヒーや大容量ボトルコーヒーが発売されるなど、新規領域拡大の動きも見られます。

市場予測

2016年度の国内飲料市場規模(牛乳・乳飲料を含む)はメーカー出荷金額ベースで、前年度比101.4%の5兆400億円と、2013年度以来の5兆円規模に回復するものと予測されます。上期は比較的好天に恵まれ、特に西日本が猛暑となったことが販売を押し上げました。9月には残暑がなく、好調とは言い難いものの、冬場の主役となるコーヒー飲料は、メーカー各社から新しい提案もされています。市場全体としては回復傾向にあり、プラス成長が予測されています。

飲料市場規模推移と予想

注1:メーカー出荷金額ベース
注2:2016年度は予測値

注目すべき動向

2015年度は、全体的には目立ったヒット商品は出ませんでした。そのため、例年以上に飲料メーカー各社は、実績のある既存ブランドの維持に注力しました。販売数量の拡大による収益確保が難しい状況では、実績のある既存ブランドに経営資源を集中することが、成長戦略の一つになっています。また、大型容器の低価格販売に関しても、各社が今まで以上に適正価格の維持・強化の方針を打ち出していることで店頭での販売価格は下げ止まり、上昇傾向も見られるようになってきています。低価格販売から脱却し、収益性の確保を目指した、取り組みは期待されています。

特定保健用食品(トクホ)、栄養機能食品に次ぐ第3の制度として、2015年4月より機能性表示食品制度がスタートしています。消費者が価格以外に価値を見出す動きの中、トクホコーラの発売以降、効果効能を訴求するトクホ飲料商品がヒットしています。トクホ飲料に関しては、分かりやすさが消費者に受け、通常商品よりも高い価格も違和感なく受け入れられ、無糖茶飲料を中心に分野が拡大しています。機能性表示食品は、新制度がスタートしたばかりで、下期以降商品数が増え始めています。トクホでは訴求できない内容も訴求できるため、トクホ飲料とは異なる消費者を獲得できる可能性があります。しかし、現段階で消費者の認知は決して高くなく、店頭でどのように訴求して販売していくかが今後の課題となっています。

出典:矢野経済研究所プレスリリース

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