e-遠隔見守り端末を寝室や居間に置くだけで、離れて暮らすお父さん・お母さんの見守りができます。
１．スマホを居間や寝室などに設置により、
おじいちゃん・おばあちゃんの暮らしの状況がわかる。
２．スマホカメラの動体検知機能により、
保護者などへ自動電話通報やビデオメール通知（Max３件）ができる。
３．曜日定時連絡（設定Max５件）機能や、遠隔操作機能により、
保護者などへ自動電話通報やビデオメール通知（Max３件）ができる。
※アプリ利用は、GooglePlayストアからダウンロード。（検索：遠隔見守り 転倒検知）
・『弱者見守りシステム』は、実用新案登録第3167778号登録済み。
・『e-遠隔見守り』は、商標登録第5749542号登録済み。
基本情報ｅ－遠隔見守り（一人暮らし）
【主な機能】
予めアプリの機能設定により、カメラやセンサー異常検知時に、保護者に電話連絡と位置情報やビデオメール（３名まで）通報を行う。
１．タップ操作異常検知緊急通報
２．タップ操作応答連絡
３．曜日定時設定連絡
４．ワン切・空メール監視
５．スマホ落下通報
６．カメラ人体検知通報
７．接近センサー異常検知通報
８．温度センサー異常検知通報
９．マイク集音異常検知
１０．その他、お子様などの写真表示（フォトフレーム）写真・動画映像など順次表示する。
| 価格情報 |
・アプリ利用は、GooglePlayストアからダウンロードします。（検索：遠隔見守り 転倒検知） ・１５日間無料利用後、継続する場合は有料申し込み手続き（年間使用料：3,960円消費税込み）によりご使用できます。 |
|---|---|
| 価格帯 | ~ 1万円 |
| 納期 |
即日 ※GooglePlayストアからダウンロードします。（検索：遠隔見守り 転倒検知） |
| 型番・ブランド名 | e-遠隔見守り（一人暮らし） |
| 用途／実績例 | ・平成30年版高齢社会白書によると、65歳以上の一人暮らしの者は、平成27（2015）年には男性約192万人、女性約400万人です。 ・2025年の高齢者見守り・緊急通報サービスの市場規模は227億円に拡大すると予測されています。 ・介護福祉サービス業界（社会福祉協議会会員、民生委員、通所介護や訪問介護、訪問医療サービス事業者）の、一人暮らし高齢者宅に訪問できない期間や時間の監視システムとしての利用。 ・一人暮らしの高齢者など孤独死発見遅れから、不動産価値低下や多大な損害費用等※を未然に防ぐため、アパート・マンションなどの賃貸物件の遠隔見守りとしての利用。 ※損害保険会社では、賃貸家主向け商品「孤独死対策プラン」など販売しております。 |
取扱企業ｅ－遠隔見守り（一人暮らし）
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主なICT利活用システムには、モバイル、無線LAN、Zigbee、Bluetooth無線など活用の、一人暮らしの高齢者見守りシステム、商店街等の地域情報発信システム、セキュリティー確保の企業やグループ内メッセージシステムなどのご提供や、これらのクラウド（SaaS）サービスです。 その他、中小企業の皆様の、ICT利活用システム構築のコンサルティング、システム設計・開発業務の受託など行っております。 【主なシステム・サービス】 ●クラウドSaaSの資材調達管理システム「e-masu」は、見積・注文・納品・請求・支払い業務など、ＥＸＣＥＬ的なデータ入力操作の簡便な管理システムです。 ●スマホアプリ「e-遠隔見守り（転倒検知）」は、スマホを作業着の上着やズボンのポケット入れるだけで、転倒検知ができます。 【主な政府などの補助金事業実績など】 ●総務省の平成27年度「ＩＣＴまち・ひと・しごと創生推進事業 」に採択された、ホテル・旅館「おもてなし」気働き支援事業」 ●総務省平成24年度補正予算「ICT街づくり推進事業」採択の「ななおＩＣＴ利活用の高齢者・来訪者などに優しく住みたい街づくり事業」
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