再生可能エネルギーによる水素製造

○発刊日2013年2月13日 ○体裁 A4判並製本　149頁 ○価格：本体 35,000円＋税　（STbook会員価格：33,250円＋税)

【執筆者】
金田 武司　　(株)ユニバーサルエネルギー研究所　代表取締役　社長(インタビュー)
大仲 英巳　　技術研究組合 FC-Cubic　副研究所長
谷口 浩之　　三菱化工機(株)　プロセス開発グループ　部長代理
宮崎 淳　　岩谷産業(株)　常務執行役員　水素エネルギー部長
岡田 佳巳　　千代田化工建設(株)　技術開発ユニット　技師長　水素貯蔵輸送タスクグループ・リーダー
三宅 明子　　(株)神鋼環境ソリューション　技術開発センター　プロセス技術開発部　新規プロセス室　次長
亀田 常治　　(株)東芝　電力システム社　電力・社会システム技術開発センター　高機能・絶縁材料開発部 主幹
庄司 真史　　エンライト・キャピタル合同会社　最高経営責任者　国際公認投資アナリスト
西村 眞　　名古屋大学　大学院　国際開発研究科　特任教授 （詳細を見る）

○発刊日2013年11月22日 ○体裁 A4判ソフトカバー 200頁 ○価格：本体 46,000円＋税→STbook会員価格 43,695円＋税

【監修】吉葉正行　【編修】鈴木康夫
【執筆者】
吉葉 正行　　首都大学東京大学院
大谷 智一　　みずほ情報総研(株)
川辺 豊明　　サミットエナジー(株)
千歳 昭博　　東京エコサービス(株)
堀尾 正靱　　龍谷大学(東京農工大学名誉教授))
前田 雅之　　フルハシEPO(株)
齋藤 大輔　　グリーン・サーマル(株)
滝沢 誠　　グリーン・サーマル(株)
伊藤 一芳　　住友重機械工業(株)
横山 亜希子　　荏原環境プラント(株)
竹口 英樹　　(株)タクマ
鈴木 康夫　　JFEエンジニアリング(株)
笹内 謙一　　中外炉工業(株)
熊崎 実　　筑波大学名誉教授
朝野 賢司　　(一財)電力中央研究所
小川 幸正　　(株)大林組
山形 成生　　(株)神鋼環境ソリューション
森　豊　　メタウォーター(株)
盛下 学　　水ing(株)
井上 侑香　　JFEエンジニアリング(株)

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　電池を初めとする蓄エネルギー技術の活用なくしては、再生可能エネルギー利用の拡充、あるいは大規模災害や個別のエネルギー供給ストップへの対策がとれないため、蓄エネルギーデバイスとそれを有効活用するためのシステム技術の研究開発・実証が活発に行われています。
　本書籍は、1章2章では蓄エネルギーデバイス、システムの特徴と実証効果について横串で解説し、3章以降では個別技術と共に実証動向、今後の想定、そこから導き出される課題が研究・実証担当者本人の言葉で述べられており、どのような用途・フィールドでどの技術が活用できるか、ターゲットとなるかがわかりやすい構成にまとめました。
　蓄電、蓄エネルギーデバイス・システム開発・ユーザーの研究・技術ご担当者だけでなく、事業企画を行う方々にもお勧めいたします。 （詳細を見る）

○発刊日2013年5月24日 ○体裁 B5判上製本 266頁 ○価格：本体 60,000円＋税→STbook会員価格 56,952円＋税

【執筆者】
大山 力　　横浜国立大学
藤井 康正　　東京大学
小林 広武　　(一財)電力中央研究所
合田 忠弘　　九州大学
千住 智信　　琉球大学
青木 秀憲　　東海大学
雪田 和人　　愛知工業大学
早崎 宣之　　伊藤忠テクノソリューションズ(株)
野呂 康宏　　(株)東芝
北 裕幸　　北海道大学
小玉 成人　　八戸工業大学
太田 豊　　東京大学
呉 国紅　　東北学院大学
高田 裕真　　東北学院大学
川崎 章司　　福井大学
亀田 秀之　　(財)電力中央研究所
青木 睦　　名古屋工業大学
佐藤 孝則　　(一財)電気安全環境研究所 （詳細を見る）

第1章　再生可能エネルギーによる水素製造・利用の経済性・環境影響評価
　第1節　国内再生可能エネルギーを用いた水素製造・Power to Gasの可能性と課題
　第2節　再生可能エネルギーをベースとした水素エネルギーの環境に及ぼす影響
第2章　熱化学法・直接熱分解による水素製造
　第1節　高温太陽集熱を利用した水素製造技術の研究開発動向と将来展望
　第2節　太陽エネルギーと過熱蒸気の有効活用による水素製造
　第3節　バイオマスを含む有機廃棄物からの水素の直接製造
　第4節　バイオマスのガス化による水素製造
　第5節　バイオガス改質プロセスを利用した食物残渣からの水素製造
　第6節　食品系有機廃棄物からの生物的水素製造
第3章　水電気・水蒸気電解による水素製造
　第1節　水蒸気電解による水素製造技術
　第2節　プロトン伝導性酸化物を用いた水蒸気電解による水素製造
　第3節　宇宙探査から水素利用社会へ，貢献の道筋
　第4節　集光型太陽電池と水電解による高効率水素製造
　第5節　両極に光触媒を用い水を媒質とする太陽電池技術
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　新型コロナウイルス対策として、中国、ドイツは、水素社会を国家戦略に位置づけている。2030年には国内の水素市場は1兆円、2050年には、水素ステーション、燃料電池車、水素発電所をはじめとした水素インフラストラクチャー市場は、日本で8兆円、世界で160兆円、関連市場も含めると270兆円規模という大きなビジネス・チャンスが期待できる。2021年7月21日には、エネルギー基本計画において、電源構成の1%に、炭酸ガスを排出しないアンモニアと水素を利用することを明記した。アンモニアは、水素とともに、石炭火力発電、天然ガス火力発電の炭酸ガス排出削減に有力なエネルギーとなることが期待されている。2050年には、世界のエネルギー需要の24%は、水素エネルギーが占めるという予測も行われている。他方ホンダは、販売台数が1,900台にとどまることから、燃料電池車の販売を中止する。家庭用燃料電池、燃料電池車、燃料電池トラック、燃料電池バス、水素ステーション、水素発電をはじめとした水素エネルギーを取り巻く最新動向と、コロナ後の経済再生策と気候変動対策にかかわる事業のチャンスとリスクについて資源エネルギーの第一人者が分かりやすく詳説。 （詳細を見る）

　世界で脱炭素化の流れが加速する中、水素が期待されている。短期的にはブルー水素（化石燃料＋CCS）の活用が見込まれるが、長期的にはグリーン水素（再エネ由来）も求められる。グリーン水素は主にPower to Gasによって製造されるが、Power to Gasはまずは再エネの系統統合の文脈で捉える必要がある。水素の利用形態としては、水素の直接利用の他に、水素を合成燃料に変換して利用するオプションもある。合成燃料がCO2を必要とする場合、CCU（Carbon Capture and Utilization）やカーボンリサイクルとも関係する。カーボンニュートラル実現に向けて、Power to Gas、合成燃料、CCUに関する国内外の動向を紹介しつつ、これらの技術の可能性や課題を展望する。 （詳細を見る）